日本が世界をリードする 第４次産業革命

こんばんは！

”挑戦”することが生きがいのイシハラです。

今回３冊目の本の紹介になります。

こちらです！

”日本が世界をリードする　第４次産業革命”

著者は三橋貴明氏。

野村総研とオックスフォード大学の共同研究であるレポートが公表されました。それは、今後１０〜２０年後で日本の労働人口の約４９％がAIや人口知能によって代替えされるというものです。”AI”と”人工知能”によって引き起こされるであろう「第４次産業革命」。今ある職が数年後にはなくなってしまい産業構造の大きな変化が予想される世の中で日本はどう対策していくべきなのか。今後日本ではどのような変化が予想されるのかを過去の第１〜３次業革命の出来事も踏まえて、三橋氏の意見が綴られています。以下は、本書を読んで印象に残った３点となります。

サイバーダイン社のロボットスーツ「HAL」

茨城県つくば市に拠点を置く、ロボット開発ベンチャー企業のサイバーダインはロボットスーツ「HAL」を開発しました。この「HAL」は、人間の脳神経から生体情報で機能します。つまり、装着することで人間の意思を読み取ってスーツが動くのです。「HAL」の使い道としては、人手不足の業種の中でも特に運送・介護業での活躍が期待されています。体力が要求されるところをスーツの装着により、体力消費を軽減してくれますし、仕事の中で引き起こされる”労災”を防ぐこともできます。また、体力を必要とする業種でもお年寄りや女性も仕事にすることが十分に可能ですので、低下している生産年齢人口も増加が見込めます。このように、新たな技術が導入されることによって生産性の向上と実質賃金の引き上げにもなるのです。

ドローンがもたらす変化

あらゆる分野で”ドローン”を使用する動きがみられています。例えば物流の世界では、”ドローン”の使用で荷物を配送する仕組みを作り、配送時間の短縮を狙っています。また、セキュリティの面でも活躍が期待されています。今まで人間が立ち入ることのできなかった範囲に踏み込むことができ、多くの人命救助に繋がることや人間を必要とせず効率良く安全を確保できるという点で大きなメリットです。ほんの一部でしたが、その他多くの分野での使用の可能性が見込まれています。しかしながら一方で、航空規制の問題もあり、日常的に”ドローン”を使用するには今すぐに出来るものではなく解決の方向に向かうために数年、数十年を必要とする恐れがあります。いずれにしても、”ドローン”の使用が日常的になれば大幅に作業効率を改善でき、生産性は間違いなく向上するでしょう。

今後の日本

現在の日本は完全に典型的なデフレ型貧困（モノ・サービスはあるものの実質賃金の低下で消費が難しい状況）です。デフレ型貧困は次第にインフレ型貧困（供給が需要に追いついておらず供給不足な状況）へと移り変わり人手不足を生みます。この人手不足で供給能力低下の状況を改善するために技術開発費に国は投資し、生産性向上を目指す他ありません。実は、インフレ型貧困はかつての高度経済成長期と同じ境遇なのです。人手が足らず、1人あたりの生産性向上へ注力した結果爆発的な経済の成長に繋がったのです。つまり、現在の日本は当時の日本と同じ境遇にあり、方向性を間違うことなく生産性向上に向けた投資・取り組みを行うことができれば高度経済成長期のような経済成長を再び迎える可能性があるのです。

まとめ

”AI”や”人口知能”の登場で今ある職は確実に消滅してしまうものもありますが、新たに創出される職も出てきます。現時点で上記２つに対して人間が勝っている点としては物事をロジカルに考え、判断し、行動に移すことができるという点です。今後私たちを取り巻く環境が劇的に変化する社会を生き抜くためには、考え抜いて、スピード感を持って行動することが追求されるのではないでしょうか。どんな状況下でもフレキシブルに対応できる力を身につけたいですね。

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